徐々に広がる安心感!仮想通貨の健全化

仮想通貨が副業として位置付けられるようになったのも、透明性や安全性などが広く認められるようになったからではないでしょうか。
若い世代はもとより、中高年やシニア世代にも徐々に拡散を見せています。
確かに仮想通貨が日本に登場した当時を振り返れば、いわゆる裏社会に生きる人にとって好都合なツールであったことは間違いありません。
なぜなら、犯罪や犯罪まがいの行為で得ることができた資金でさえも、仮想通貨を使ってマネーロンダリングができたからです。そういう意味では、うってつけな存在だったのです。

イーサリアムやモナコイン、ビットコインなどの仮想通貨に共通していえるのが、匿名性の高さです。しかしながら、その匿名性の高さを悪用しようという動きも見られました。その代表例ともいえるのが、マネーロンダリングといえるでしょう。

危機感を覚えた金融庁は、直ちにこのような流れをたちきるための対策を講じようとしています。「ビットコネクト」と称するコインについてご存知の方も多いのではないでしょうか。断定はできないものの、その正体については不透明なものが多いことから、詐欺コインという人も少なくありません。

そもそも、仮想通貨には不可欠なホワイトペーパーがないこともさることながら、創設者や運営者に関する情報もないという状態。結局は1BCC(ビットコネクトの単位)あたり、400ドルを越えていたものが、あっという間に1ドル相当にまで下がってしまいました。このビットコネクトの例からもわかるように、怪しいコインには手を出さない方が無難です。
コインチェックやビットフライヤー、GMOコインなど仮想通貨のサービスを提供する企業は、所轄する金融庁から営業活動 の認可を受けているのは当然ですし、透明性や安全性を常に意識することが求められています。

2020年に続き、2021年に入っても新型感染症対策として多くのサラリーマンや個人事業主が副業の必要性を訴えています。そのような人が仮想通貨投資に続々と乗り出してきました。前述したように、経済行為の一つとして広く認められてきた仮想通貨ですが、資産の目減りというリスクが潜んでいることを認識しなければいけません。

株式投資にみられるようなストップ安などのガード機能がないため、あっという間に預貯金を失う危険をはらんでいます。ですから、仮想通貨を始めるにあたっては各コインの特性や特徴を学んでからにするべきです。